活動報告
2013/3/6
3月6日(水)、TBS放送センター会議室に3名の講師をお招きし、正会員各社および賛助会員を対象とした勉強会を実施した。当日は174名出席となり超満員の盛況ぶりだった。講演内容は以下の通り。
講師:多チャンネル放送研究所研究員/CAB-Jメディアデータ副委員長/㈱キッズステーション坂本直紀氏 同研究所が昨年実施した「団世代ジュニア」を対象とした調査結果等が説明され、この層の消費傾向や特徴、そして多チャンネル放送を浸透させていくために必要なアプローチ手法などが語られた。 |
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講師:㈱ビデオリサーチ テレビ事業局 大竹一正、重光ゆみ両氏 ペイテレビ(有料BS/CS)の接触率の状況についての説明が行われた。それによると、HUTは減少傾向にあるものの、機械式ペイテレビ接触率調査開始から現在まで、ペイテレビの接触率は右肩上がりで推移しているとのこと。ただし、地上波・無料BS、そしてペイテレビという多チャンネルな環境のなかで、ペイテレビが常用チャンネルになるには、とても狭き門になっている環境があるとし、さらなる編成とプロモーションの強化を提案された。 |
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講師:㈱博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 矢木野桂一郎氏 米国では、スマートフォンの普及率が50%、タブレットPC普及率が30%に到達し、テレビ局はテレビ番組との連動アプリを開発し、現在セカンドスクリーンを推進しているとのこと。また、マルチデバイス対応も進み、月額定額制VOD「NetFlix」をはじめとしたサービスも人気を博しているとのこと。この状況を踏まえて、矢木野氏は「これからはメディアと人が常時つながる世の中になる」と予測し、そのうえで「つながる中心になるのはコンテンツ。ペイテレビの皆さんは有意な立場にある」と語った。 |
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