CAB-Jについて
会長メッセージ
平素は衛星テレビ広告協議会(CAB-J)並びに会員各社に格別のご高配を賜り厚く御礼申し上げます。
電通発表の2022年(暦年)の総広告費は、コロナ禍からの回復による行動制限の緩和や「北京2022 冬季オリンピック・パラリンピック」需要、社会・経済活動の緩やかな回復に伴う「外食・各種サービス」「交通・レジャー」を中心とした広告需要の高まりにより、コロナ禍前の2019年を超え、過去最高となる7兆1,021億円(前年比104.4%)となりました。特に、社会のデジタル化を背景に、YouTub eに代表されるインストリーム広告や検索連動型のリスティング広告などが好調なインターネット広告費は、3兆912億円(前年比114.3%)となり、2兆円を超えた2019年からわずか3年で約1兆円増加しております。マスコミ4媒体においては、「ラジオ広告費」が前年比102.1%と増加したものの、「新聞広告費」は同96.9%、「雑誌広告費」は同93.1%、地上波テレビと衛星メディア関連を合わせた「テレビメディア広告費」も同98.0%となり、全体では前年比97.7%の2兆3,985億円となりました。
CAB-J集計の2022年度(4月~3月末)のCS/BSペイテレビ広告売上においては、コロナ禍の巣ごもり需要で普及したE C サイト利用の習慣化に伴い、通販市場が堅調に推移し、前年比100.4%の190.2億円となりましたが、テレビメディアを取り巻く環境は、動画配信サービスの定着に加え、近年の見逃し配信やリアルタイム配信サービスなどの伸長による若者を中心としたテレビ離れが引続き進行しており、一段と厳しい状況にあります。
このような厳しい環境を打破し、事業の継続的な成長を目指すべく、CAB-Jは2024年4月1日に組織を衛星放送協会に統合し、協会内に新設される広告委員会として新たな一歩を踏み出します。本統合を機に、これまでの活動の更なる活性化をはかり、業界の成長やマーケットの拡大に積極的に寄与すべく、ジャンルに特化した専門性の高い良質な番組を制作・編成しているCS/BSペイテレビの存在を幅広く世の中へ浸透させ、広告媒体としての認知度向上に努めて参ります。
アドバタイザー、広告会社の皆様におかれましては、新たに発足する衛星放送協会の広告委員会に対しても、なお一層のご支援とご鞭撻を賜ります様よろしくお願い申し上げます。
衛星テレビ広告協議会(CAB-J)設立意図
任意団体として活動していた衛星テレビ広告協議会(CAB-J)は平成17年5月、衛星放送協会の附属機関として衛星テレビ放送における広告活動が健全に発展し、その市場の拡大を期して、会員相互の理解と共通課題に取り組むことを目的として発足しました。
当協議会の活動は所在地
名 称 | 衛星テレビ広告協議会(通称CAB-J) |
---|---|
事務局 | 〒107-0052 東京都港区赤坂2-8-2 ATビル4階 一般社団法人衛星放送協会内 |
事務局長 | 池田 邦彦 |
組織図
役員・正副委員長ほか
会長 | 滝山 正夫(株式会社AXNエンタテインメント) |
---|---|
会長代行 | 長谷 一郎(株式会社ジェイ・スポーツ) |
事務局長 | 池田 邦彦(一般社団法人衛星放送協会) |
総務・広報委員会 委員長 | 佐山 芳崇(株式会社アトス・インターナショナル) |
総務・広報委員会 副委員長 | 山口 泰広(株式会社TBSテレビ) |
営業推進委員会 委員長 | 土屋 研(株式会社東北新社) |
営業推進委員会 副委員長 | 三井 秀樹(株式会社GAORA) |
営業推進委員会 副委員長 | 竹田 鉄(株式会社スカイA) |
営業推進委員会 副委員長 | 平澤 祐樹(株式会社ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント) |
メディアデータ委員会 委員長 | 長谷川 学(日活株式会社) |
メディアデータ委員会 副委員長 | 森 明生(株式会社GAORA) |
メディアデータ委員会 副委員長 | 坪井 幸一郎(株式会社スーパーネットワーク) |
会長秘書 | 染谷 潤(AXN株式会社) |
監事 | 最首 仁志(三井物産株式会社) |
監事 | 内藤 順也(桃尾・松尾・難波法律事務所) |
監事 | 渡邊 一正(住友商事株式会社) |
正会員一覧
お問合せ
当団体へのお問い合わせは、下記メールアドレスまでお願いいたします。
info.cab-j@eiseihoso.org